医師のカード体験ノート

私がプラチナプリファードを使う理由|普段の買い物・納税・投信積立で感じたこと

いまの私の使い方では、三井住友カード プラチナプリファードが一番合っていると感じています。私が使っているのは通常のプラチナプリファードです。

評価しているのは、ポイントが貯まること、プリファードストアを利用できること、そして投信積立でもポイントを得られることです。普段の生活から税金の支払いまで、幅広く使っています。

この記事では、私自身の利用体験と、2026年9月26日に公式情報で確認した条件を分けて紹介します。

年間利用額で、継続特典と積立ポイントはどう変わる?

継続特典は、対象利用100万円ごとに10,000ポイント、年間最大40,000ポイントです。クレカ積立は、年間対象利用額300万円未満で1%、300万円以上500万円未満で2%、500万円以上で3%となる仕組みです。積立の1%には、年間100万円の利用達成条件はありません。[6][15]

年間対象利用額継続特典積立還元率積立ポイント/年継続+積立の合計/年
100万円未満0 pt1%12,000 pt12,000 pt
100万円以上200万円未満10,000 pt1%12,000 pt22,000 pt
200万円以上300万円未満20,000 pt1%12,000 pt32,000 pt
300万円以上400万円未満30,000 pt2%24,000 pt54,000 pt
400万円以上500万円未満40,000 pt2%24,000 pt64,000 pt
500万円以上40,000 pt3%36,000 pt76,000 pt

表の前提: 月10万円を12カ月積み立て、継続特典と積立特典それぞれの条件を満たす場合の計算例です。2年目以降の12カ月の集計期間を想定しています。通常の買い物のポイント、特約店での上乗せ、その他の積立上乗せ施策は含まず、年会費・納付手数料も差し引いていません。[6][15]

積立の年120万円は、左の年間対象利用額に入りません。 また、積立の2%・3%は毎月分1%と年1回の追加分を合わせた率です。毎月まとめて3%が付くわけではありません。[6]

400万円で継続特典が上限に達し、500万円では積立の還元率が2%から3%に上がります。月10万円を12カ月積み立てる条件なら、この積立部分の差は年間12,000ポイントです。

日常の買い物から、税金・保険料の支払いまで

私にとってプラチナプリファードは、特別な買い物のときだけ使うカードではありません。普段の支払いから納税まで、生活の中で幅広く利用するカードです。

個人向けの三井住友カード プラチナプリファードは、通常、利用金額100円(税込)につき1ポイントが付与されます。年会費は通常33,000円(税込)です。[1]

2026年は、住民税、固定資産税、国民健康保険料をカードで支払いました。利用したのは、モバイルレジ(モバレジ)やPayBです。これらのアプリを使って、クレジットカードで納付しています。私が感じているメリットは、支払いが楽なことです。一方で、手数料の負担はかなり大きいと感じています。

モバイルレジとPayBにはカード払いの機能がありますが、利用できる納付書・税目や支払い方法は、自治体やサービスによって異なります。アプリを入れれば、どの請求書でもカード払いできるというわけではありません。[24][25]

納税を年間利用額の達成に役立てるときの注意

私は年間利用額500万円を意識しているため、納税のカード払いにもメリットを感じています。ただし、私がいう500万円は、ポイントが付かない支払いも含めた買い物・納税などのカード決済額の目安です。特典判定の対象利用額500万円を、明細で確認した数値として示しているわけではありません。

確認するもの意味
カードの決済総額本人が年間利用額の目安として把握している金額
通常ポイントの対象額ポイント付与条件を満たす利用額
特典判定の年間対象利用額継続特典や積立の追加還元の集計ルールを満たす利用額

三井住友カードは、国税・地方税のクレジットカード払いをポイント付与対象と案内しています。また、個人向けプラチナプリファードの継続特典では、税金の支払いが年間利用額の対象例に挙がっています。[16][21]

そのため、対象となる納税をカード払いにすれば、年間対象利用額の達成に役立つ場合があります。ただし、チャージを経由した納付などは直接カード払いと扱いが異なります。2026年3月以降の指定チャージの対象外化もあるため、「利用履歴に残っていれば、すべて500万円の判定に入る」とは考えないようにしています。[6][17]

国民健康保険料についても、私自身はカードで支払っています。ただし、年間利用額の対象外一覧にある「国民年金保険料」とは別のものです。今回の私の納付分に対するポイント付与や対象利用額への算入は、実際の納付経路・明細に沿って確認する必要があります。[16]

手数料を払っても使うかは、別に考える

カード納付には決済手数料・システム利用料がかかるため、ポイントだけを見て得だと判断することはできません。手数料の額は納付方法や金額によって確認が必要です。[7]

私自身は支払いの便利さも評価していますが、手数料は高いと感じています。「500万円を達成したいから」という理由だけで選ぶのではなく、増えるポイントや特典と、追加で払う手数料を比べることが大切だと思っています。

自宅近くのセブン‐イレブンが、身近な利用場所

自宅の近くにセブン‐イレブンがあるため、よく利用しています。支払いにはいつもスマホのタッチ決済を使っています。身近なお店で日常的にポイントを貯められる点は、私がこのカードを評価している理由のひとつです。

ただし、還元の条件は「カードをタッチすればよい」という説明だけでは伝わりません。加算の対象はスマホのVisaのタッチ決済で、カード現物のタッチ決済、iD、差し込みなどは対象外です。[2]

私の画面に表示されているのは最大8%

2026年9月に確認した私の画面では、「ポイント最大8%還元」と表示されています。内訳は、対象店舗でのスマホのタッチ決済・モバイルオーダーによる7%と、「選べる特典」の+1%です。[19][20]

私の還元率の内訳還元率
対象店舗のスマホタッチ・モバイルオーダーによる還元(通常ポイントを含む)7%
選べる特典+1%
画面に表示された合計最大8%
本人のプラチナプリファードでポイント最大8%還元と表示された画面
筆者の利用画面(2026年9月26日提出)。画面上部の「最大20%」は制度全体の案内で、筆者に表示されている率は最大8%です。

セブン‐イレブンで私が実際に使っているのは、スマホのVisaのタッチ決済です。モバイルオーダーの対象店舗はスマホタッチの対象店舗と異なるため、上の表はセブン‐イレブンのモバイルオーダー利用を意味しません。[2][5]

通常のプラチナプリファードでも、同じSMBC IDに紐づくOlive側で条件を満たすと、Vポイントアッププログラムの達成状況が適用されます。「選べる特典」の+1%は、このプログラムの特典です。[5][22]

なお、SBI証券のクレカ積立は利用していますが、コンビニなどの還元率を上げるためのSBI証券側の設定変更は、面倒でまだ手を付けていません。いずれやる予定です(笑)。

クレカ積立そのものに付くポイントと、SBI証券との連携条件などで対象のコンビニ・飲食店に上乗せされるポイントは、別の制度です。月10万円の積立だけで、後者が自動的にすべて適用されるわけではありません。[5][6]

公式制度:セブン‐イレブンの還元条件

通常の三井住友カード プラチナプリファードについて、セブン‐イレブンとの連携施策は、以下の合計で最大10%相当と案内されています。[2][3]

内訳公式案内上の還元主な条件
カードの通常ポイント1%ポイント付与対象の利用
スマホのVisaタッチによる加算+6%対象店舗でスマホのVisaタッチ決済
セブン‐イレブン連携特典+2.5%所定のVポイント連携・アプリ会員コード提示等
セブンマイル0.5%相当税抜200円ごとに1マイル。Vポイントへ交換
上記施策の合計最大10%相当算定単位や対象外商品があり、すべての支払額に一律10%ではない

同施策の「最大11%」という表示は、Oliveフレキシブルペイのクレジットモードを対象とするものです。[2][3]

利用前に、カードとV会員番号の連携、セブン‐イレブンアプリ側の同じV会員番号との連携、スマホのタッチ決済設定が必要です。会計時はアプリの会員コードを提示し、クレジットカードを選択してスマホをタッチします。セブンマイルは10マイル単位でVポイントへ交換できます。タバコは追加2.5%の対象外で、ほかにも対象外店舗・商品があります。[3]

これは現金キャッシュバックではなく、Vポイントとセブンマイルによる還元です。また、家族ポイントやVポイントアッププログラムなどの上乗せもあり、本人に適用される率は利用条件で異なります。[4][5]

投信積立のポイントも、評価している理由

投信積立で得られるポイントも、私が良いと感じている点です。私自身は、年初にNISAの成長投資枠で240万円を一括投資し、それとは別に、プラチナプリファードで毎月10万円をNISAのつみたて投資枠で積み立てています。

私の投資方法金額・頻度
NISA成長投資枠での一括投資年初に240万円
NISAつみたて投資枠でのクレカ積立プラチナプリファードで毎月10万円

以下のクレカ積立のポイント説明は、毎月10万円のカード積立分についてのものです。年初の一括投資240万円は、このポイント計算に加えていません。

本人の投資方法を紹介するもので、投資商品の運用損益をカードのポイント実績には含めていません。

SBI証券の「三井住友カードつみたて投資」では、プラチナプリファードは毎月の積立に対して1%が付与され、所定の年間カード利用額に応じたポイントが年に1回加わります。[6]

冒頭の比較表のとおり、年間対象利用額300万円以上では追加1%、500万円以上では追加2%が加わります。毎月分1%と合わせて、それぞれ2%・3%です。[6]

積立代金そのものは、300万円・500万円を判定する年間利用額に入りません。年会費や国民年金保険料、指定されたチャージ等も集計対象外です。集計期間は暦年ではなく、カード加入日を基準に設定されます。[6]

毎月分の1%は原則翌々月10日頃、年間利用額に応じた追加分は入会月の翌月末頃に付与されます。毎月ただちに3%すべてが付くわけではありません。[6]

積立は月10万円が上限です。私の月10万円という設定を12カ月間続け、対象となる年間カード利用額500万円以上などの条件を満たす場合、この仕組みによるポイントは次の計算になります。[6][8]

積立ポイントの区分12カ月分の計算例
毎月付与される1%分10万円×1%×12カ月=12,000ポイント
年1回の追加2%分年間積立120万円×2%=24,000ポイント
合計3%分36,000ポイント

月10万円の積立は私の実際の設定ですが、上表は12カ月継続・対象利用条件達成を前提にした制度上の計算例です。提出した履歴の各付与額をそのまま再現した内訳ではありません。

ここでいうポイントは「積立の決済で付くポイント」です。「貯めたポイントを投資に使うこと」や「投資商品の運用利益」とは分けて考えています。別の上乗せ施策まで含めた絶対上限が3%という意味でもありません。

年1回の継続特典も確認する

プラチナプリファードには、対象となる年間利用額100万円ごとに10,000ポイントを受け取れる継続特典があります。上限は40,000ポイントです。[15]

100万円で10,000ポイント、200万円で20,000ポイント、300万円で30,000ポイント、400万円以上で40,000ポイントとなります。年間利用額別の積立ポイントとの比較は、冒頭の表にまとめています。[15]

継続特典は400万円で上限に達し、対象利用額が500万円でも40,000ポイントです。積立の追加2%の条件となる「対象利用500万円以上」とは、別の特典として確認します。[6][15]

集計期間と、ポイントが付く時期

集計はカードの加入月が基準です。初回は加入日から翌年の加入月末まで、2回目以降はその翌月1日から次の加入月末まで。ポイントは、集計期間終了後の加入月の翌月末頃に付与されます。[15]

たとえば、加入日が2024年9月10日なら、初回の対象期間は2024年9月10日〜2025年9月30日、初回付与は2025年10月末頃という仕組みです。これは制度説明の例で、私自身の加入日ではありません。[15]

対象になる支払い・対象外の支払い

家族カードでの利用、カード払いの税金・家賃・公共料金・ETCなどは対象例として公式FAQに記載されています。一方、クレカ積立の代金、年会費、国民年金保険料、キャッシング、分割・リボ等の手数料、指定された電子マネーやプリペイドへのチャージなどは対象外です。納税も、実際の納付経路に沿って確認する必要があります。[16]

2026年3月1日利用分からは、au PAY・Kyash・JAL Pay・バンドルカードへのチャージも年間利用額の集計対象外になっています。この変更は継続特典と積立還元率の判定の双方に関係します。[17]

加盟店からカード会社への売上データの到着が集計期間を過ぎると、その期間の集計対象にならない場合があります。金額を判断するときは、請求総額だけでなく特典の対象利用額を確認します。[15][16]

私の2026年2月の履歴について

2026年2月の履歴は約7.6万ポイントです。この月には、継続特典とクレカ積立の追加2%分が含まれています。月々の買い物で付くポイントに加え、年1回の特典が反映される月があることも、履歴を見るうえで大切な点です。[14][18]

私は年会費をどう評価しているか

私自身は、現在の使い方では年会費を割安だと感じています。日常の買い物、よく使うお店、投信積立などを含めて考えたとき、自分の生活に合っているという評価です。

Vポイント全体で約24.1万ポイント。年会費差引後の参考額は約20万円相当

私のVポイント履歴では、2025年10月〜2026年9月の表示分を合計すると、画像取得時点で約24.1万ポイントです。この数字には複数の獲得要因が含まれており、プラチナプリファード単体の利用だけで獲得したポイント数ではありません。[14][18]

2025年10月から2026年9月のVポイント月別履歴
筆者のVポイント月別履歴。合計約24.1万ポイントは画像から読み取った概数で、複数の獲得要因を含みます。2026年9月は画像取得時点の表示です。
計算に使う項目金額・ポイント
上記期間に表示されたVポイント全体約241,000ポイント
1ポイント=1円相当で換算約241,000円相当
差し引く本カードの通常年会費33,000円(税込)
年会費だけを差し引いた参考額約208,000円相当(約20万円のプラス)

この約20.8万円は、複数の獲得要因を含むVポイント全体から、プラチナプリファードの通常年会費だけを差し引いた参考額です。本カード単独の利益や実質還元率を示す数字ではなく、納税などの決済手数料や、ほかの費用は差し引いていません。また、1ポイント=1円相当は比較のための換算条件で、実際の価値は使い道によって変わります。[1][15]

ポイント履歴と年会費をこうした条件で比べたうえで、私自身は、今の使い方では年会費を割安だと感じています。

参考:年別のVポイント履歴を見る
2022年から2026年のVポイント年別履歴
年別表示は暦年の集計で、上の2025年10月〜2026年9月の合計とは期間が異なります。2026年は通年の確定値ではありません。

貯めたVポイントは、投資に活用しています

私は2025年から、Vポイントを主に投資に使っています。ポイントを貯めることに加えて、その使い道として投資を選んでいる点も、私のカードの使い方の特徴です。

Vポイントの投資活用については、昨日(2026年9月25日)の記事、「Vポイントで株を買ってみた」もご覧ください。[23]

この記事の約24.1万ポイントという実績には、ポイントを投資に回した後の運用損益は加えていません。

比較したカードと、Visa Infiniteを見送っている理由

これまで、アメックス・プラチナ、Marriott Bonvoy系のカード、UFJ系のプラチナカード、ドコモのプラチナカードも候補として検討してきました。

Marriott Bonvoy系カードは、実際に使って解約した

Marriott Bonvoy系のカードは、以前契約していました。年会費の値上げが気になったことに加え、私自身はマリオット系ホテルを利用する機会が少なかったため、解約しました。

年間500万円の利用を意識すると、どのカードに支払いを集めるかも考える必要がありました。私の場合は、ホテルの特典を使う機会と年会費の負担を踏まえて、プラチナプリファードに支払いを集める判断をしています。

マリオットのカードを使っていたときの体験と解約までの経緯は、今後、別の記事で詳しく書く予定です。

UFJ系とドコモ系のプラチナカードは、引き続き比較したい候補です。それぞれの詳しい記事も今後作成し、条件を確認していきたいと思っています。

Visa Infiniteは、年会費と利用額から見送っている

三井住友カード Visa Infiniteへの切替も考えましたが、年会費と今の生活で利用する金額を考え、現時点では切り替えていません。

給与収入から考えると、私の買い物・納税などの年間カード決済額の目安は500万円程度です。ポイント対象外と認識している利用も含めた金額なので、以下の制度比較では「特典の対象利用が500万円だった場合」という前提を分けて考えています。

通常年会費はプラチナプリファードが33,000円、Visa Infiniteが99,000円で、差は66,000円です。[1][9]

継続特典だけを見ると、プラチナプリファードは対象利用100万円ごとに10,000ポイント、最大40,000ポイント。Visa Infiniteは対象利用400万円以上で40,000ポイント、700万円以上で110,000ポイントです。両カードで対象利用が年間500万円だったと仮定すると、継続特典はそれぞれ40,000ポイントです。[1][10]

ただし、これだけでどちらが有利かが決まるわけではありません。積立の条件、旅行等の付帯特典、実際に使うサービスも含めて比較します。私としては、今の生活ではプラチナプリファードを使い続ける判断をしています。

条件が変われば、カードも見直す

今の私には最も合っていると感じるカードですが、現在のポイントや特典の条件が将来も続くとは考えていません。

気になるのは、今後、ポイント還元や特典の条件が悪くなる「改悪」の可能性です。条件変更の情報を定期的に確認し、自分に合わなくなったときには、ほかのカードと比較し直したいと思っています。普段の利用先や年間利用額、積立の使い方に合っているかを確認しながら選んでいく方針です。

出典・確認資料(2026年9月26日確認)
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